COVID-19後遺症の実態調査・研究の現状について

呼吸器学会より 2021年02月08日

　現在、日本呼吸器学会では3つの厚労省のCOVID-19のいわゆる"後遺症"に関する特別研究のなかのひとつとして、後遺障害に関する調査を行っています。本研究は呼吸機能障害を中心とした研究であり、研究は学会の社会的使命でもあることから、初めて本学会を事務局とした体制で実施しています。
　昨年（2020年）8月末に全国76施設の賛同を得て開始しましたが、各施設の倫理委員会の開催もなかなか難しく、現時点でも調査を実施できているのは約７割の施設にとどまっています。しかし、目標1,000例に対して、2021年2月1日現在、500例弱の登録をいただいています。
　このような中、本年になって厚労省より循環器への影響を調査すべきとのご意見もあり、日本循環器学会（COVID-19担当理事）のご協力を得て、本研究の付随研究として、造影心臓MRIを含む心筋障害の精密検査（日本医学放射線学会のご協力も得る）もあわせて実施することとなりました。この検査が実施可能な施設が限られることあり、一部の症例（約150例）に限って行われる予定です。このような状況から、本研究の実施期限が2021年3月末から2022年3月末に延期になっております。
　ただし、このままのペースで行けば、2021年4月には千例に達し、本年夏までには中間報告ができるものと考えています。本研究の結果をなるべく早く社会に還元できますよう、実施施設の皆様には引き続きよろしくお願い申し上げます。

一般社団法人日本呼吸器学会
理事長　横山彰仁